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zoom RSS 「首都縦断」活断層

<<   作成日時 : 2012/09/06 08:53   >>

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最悪の場所で発見された!田端→飯田橋→四ツ谷 「首都縦断」活断層でM7地震ここを直撃する「首都高倒壊」「JR中央線の外濠落下」「防衛省機能マヒ」に備えよ

 1年半前、日本はこれ以上「想定外」の事態には襲われないと誓ったはずだった。だが大自然の脅威は、誰もが想像もしていなかった、東京23区のド真ん中に潜んでいたのだ。衝撃の新事実を追った。
「巨大地震の後」が危ない

〈JR田端駅近くから、飯田橋駅付近を通り、外濠に沿って四ツ谷駅付近に至る全長約7kmの活断層が存在する可能性がある〉

 8月20日、地質学の専門家が集まる日本第四紀学会で発表された、衝撃的な調査結果が防災関係者たちのド肝を抜いている。

 東日本大震災から、まもなく1年半。首都圏直下でも大地震が起こる可能性があることは、たびたび報じられてきた。だが、首都のド真ん中を縦断する巨大な活断層の存在が、これほど強く示唆されたのは初めてと言ってもよい。

 研究グループの豊蔵勇・元日本活断層学会副会長はこう語る。

「私たちが本来、知りたいと思っていたのは荒川方向に伸びている北西―南東の断層の活動性だったのですが、ずっと調べていくと、田端―飯田橋―四ッ谷という北東―南西系統の断層があるとわかった。これは無視できないと考え、今回の発表に至りました」

 まずは次ページの地図をご覧いただきたい。活断層の可能性があるラインは、大きく3つだ。

 一番長いものは、巨大ターミナル・上野駅の4つ隣の田端駅付近から南下し、最高学府・東京大学付近を通過、文京区役所、東京ドーム付近を通り、飯田橋駅周辺から外濠沿いに進む。近隣には東京理科大学、法政大学、そして上智大学と若者たちの学び舎が林立。その先には迎賓館と、皇太子ご一家をはじめ皇族が暮らす赤坂御用地がある。

 また、皇居に近い東側の短い断層付近には格闘技やコンサートの聖地・日本武道館、英国大使館、ラジオのエフエム東京などが並び、最高裁判所もほど近い。

 そして西側の短い断層は、市ケ谷の防衛省の敷地付近を通っている可能性が示唆されている。

 さらに、皇居、国会議事堂、霞が関の官庁街、大手町のオフィス街、東京駅と、官民ともに日本の司令塔となる施設が断層から3kmの至近距離に密集している。

 もし今回発見された断層を震源とする地震が起これば、これらの機関が一度に壊滅する可能性さえある。まさに、日本の中枢を揺るがす「最悪の場所」に存在すると言っていいだろう。

 このような重大な危険がなぜこれまで見過ごされてきたのか。地形学が専門の池田安隆・東京大学大学院准教授はこう解説する。

「今回発見されたのは、南北方向の『正断層』というもの。実は、これは房総半島などでもたくさん見つかっています。ところが今までは、なぜ関東平野に正断層が存在するのか、理屈が分からなかったんです」

 南北方向の正断層は、大地が東西方向に引っ張られることで発生する。しかし東日本大震災以前、日本列島は太平洋側のプレートに押されて東から圧縮されていた。押されているのに、なぜ引っ張られたときの断層が存在するのか---。

「活断層の専門家は扱いに悩んだ末、これらを無視してきた面もあるんですね。

 ところが3・11でプレートの歪みが解消されると圧縮されていた日本列島がもとに戻ることによって東西方向に伸びた。つまり、これらの正断層は、巨大地震のあとになって、お付き合いで、追い打ちをかけるように動くのではないかと分かってきた」(同前)

 無視されてきた正断層は、3・11のような巨大地震のあとに動く可能性が高い、恐ろしい存在だったのだ。
耐えられるハズがない

 都市防災に詳しいまちづくり計画研究所の渡辺実所長はこう話す。

「この断層が動くとしたら、もちろんその真上だけでなく、首都圏の全域に大きな被害が及びます。被害想定としては、東京都が今年4月に公表した首都直下地震のシミュレーションのうち、『東京湾北部地震』がもっとも近いでしょう」

 東京湾北部地震は荒川の河口付近を震源とするM7・3の直下型地震。最大震度は7、東京23区の約70%の地域が震度6強以上の揺れに襲われる。

 想定される死者・負傷者は最大15万7252人。建物の被害も激しく、地震の揺れや、臨海部での地面の液状化などによって11万6224棟の建物が全壊し、火災によってさらに20万1249棟が焼失する。

 帰宅困難者は516万6126人。これは東日本大震災での帰宅困難者約352万人の約1・5倍だ。

 これだけでも甚大な被害だが、今回見つかった断層が動いた場合、この想定をはるかに超える深刻な事態が断層周辺で発生する。

 まず問題となるのは、交通網への大打撃だ。

 前ページの地図を見てほしい。今回指摘されている断層は、本郷付近から飯田橋に至り、四ツ谷に抜けている。この間には首都高速5号池袋線の高架のほか、JR中央・総武線が走る。

 ある大手ゼネコン技術者は、これらの耐震性について厳しい評価を下す。

「たとえば、首都高は老朽化した橋脚に鉄板を巻く補強工事を完了しています。しかしそれでも、断層が真下を横切っていたらたまらない。今回の断層は、浅いところで深さ数mの場所にあると報じられています。もしそうなら、断層がズレて動くときには阪神・淡路大震災での淡路島のように、大規模な地割れができると考えられます。高架橋が耐えられるとは、施工している我々でもとても思えません」
濠から地下鉄に大浸水

 一方、JR東日本では今年7月に耐震補強対策として約2000億円を追加で投入すると発表している。

 そのなかで、とくに重点的な耐震化計画が公表されたのが、飯田橋駅の2つ隣の、御茶ノ水駅周辺約1・2kmの範囲だ。

 この付近では、線路は外濠に合流する神田川の南岸傾斜地に、へばりつくように走っている。その土台の盛り土部分に深く杭を打ち込み、崩れ落ちるのを防ごうというものだ。

 この計画は今回着手されたばかり。工事が完了する前に、目と鼻の先を震源とする大地震が発生したらひとたまりもない。また、完成後でも想定を上回る揺れに見舞われれば、結果は同じことだ。中央線は、御茶ノ水駅もろとも地すべりを起こし、外濠めがけて落下してしまう可能性も否定できないのだ。

 一方、地下の構造物は地震に強いとも言われるが、地下鉄への影響はどうか。

 今回の断層が通る飯田橋駅周辺では地下鉄の密集度合いがすさまじく、東京メトロ丸ノ内線、南北線、有楽町線、東西線、半蔵門線、そして都営大江戸線、三田線、新宿線が走る。

 これについても、前出の渡辺氏は、まさにお手上げ状態だと話す。

「トンネルを横切る活断層が動けば、壊滅的な結果をもたらすのは明らかです。たとえば、東海道本線の熱海―函南駅間にある丹那トンネルでは、昭和5(1930)年の工事中に北伊豆地震(M7・3)が発生。トンネルを横切る断層がズレて、坑道がスッパリと切れ、きれいな断層面が見えるようになってしまいました。直線状に作るはずだったトンネルがS字状になったのも、このためです」

 前出の池田准教授もこう指摘した。

「活断層は、ズレを起こすときには、あっという間に動きますから、事前に察知することは難しい。地下鉄のトンネルが一瞬で1mズレる、などということもありうるわけで、そこに電車が突っ込んだら大変なことになりますよね」

 さらに、破壊された地下鉄のトンネルを襲う恐怖がある。浸水だ。

 飯田橋駅付近では神田川が外濠と合流し、そこから市ケ谷、四ツ谷へと外濠の下を地下鉄のトンネルが走っている。地下鉄は、まさに水の下を走っているわけだ。

 たとえば東日本大震災では、飯田橋駅の駅ビル「ラムラ」から地下連絡通路に降りるB5出入り口付近で大量の漏水が発生した。

「お濠から浸み込んで周囲に溜まった水が、建物の継ぎ目から漏れ出てきたのではないかと思います」(ビルを管理する飯田橋セントラルプラザ事務所)

 万が一、トンネルが外濠の下で断裂すれば、水の浸入を防ぐ手立てはない。

 そして、ひとたび地下鉄への浸水がはじまれば、被害は飯田橋周辺にとどまらない。政府の中央防災会議が平成21('09)年に公表した集中豪雨による荒川の決壊シミュレーションを見ると、水はトンネル内を低い駅へ、低い駅へと流れ、広範囲に被害をもたらす。
国会議事堂が崩壊する

 東京メトロ東西線なら、飯田橋より低い九段下、竹橋、大手町、日本橋の各駅に水が流れ込み、数千人単位で溺死者が発生する事態にもなりかねない。

 さらに、断層の付近にある建物は、震度6~7の直撃を受け、甚大な被害が生じると予想される。

 なかでも問題なのは、防衛省。ここは西側の短い断層のほぼ真上に立地している可能性もある。

 首都圏で大災害が起こった場合、救援の中心となるのは陸上自衛隊の東部方面隊。総監部は埼玉県の朝霞駐屯地にあり、かりに市ケ谷が壊滅しても動けないということはない。だがある防衛省関係者はこう話す。

「自衛隊といえども官僚組織の側面もある。市ケ谷と連絡がつかないうちに現場で勝手に隊を動かせば、あとで必ず責任を問われるだろう。だから、発災直後には、自衛隊はまず市ケ谷の状況を確認しようとする。その間、一時的に機能がマヒし、救援に使うべき時間をロスしてしまう可能性はゼロではない」

 また、歴史的建造物ゆえの問題を抱えるのは、国会議事堂だ。昭和11('36)年に完成して以来、今日に至るまで一度も耐震補強されたことはないのだが、

「昭和57('82)年3月に耐震性の検査を行い、衆院の所管する部分については問題ないとされています」(衆議院営繕課)

 セキュリティの観点から耐震検査の詳細は公表していないが、東京都など首都圏の七都県市首脳会議が平成14('02)年にまとめた報告書に一部が引用されており、「3階建てである衆・参議院棟部分は安全とされ」るが「中央棟部分の6階部分と1階部分で局所的な損傷が予想される」という。

 前出の渡辺氏はこう語る。

「東京駅の駅舎はJR東日本が莫大な費用を投じて改修し、外観はよりレトロな建設当時のものに近づけましたが、構造は完全に近代建築にして耐震性も高めています。

 国会議事堂も東京駅とおなじ『組積造』といって、レンガや石を組み上げて作られた建造物。改修するには巨額の費用と年月がかかるでしょう」

 政治家も官僚も自衛隊トップもビジネスマンも、一瞬にして被災者となる現実。もはや、東京からの脱出を真剣に検討する時期に入っているのかもしれない。

「週刊現代」2012年9月8日号より
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/33416

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